現代日本生活史  

第2次世界大戦後の昭和時代から平成時代の 生活変化を統計と資料でたどる

作成: 多治見 左近  

生活は多様な側面をもつとともに、様々の社会的・経済的要因の影響を受けています。
 このサイトでは、第2次世界大戦後から平成時代にかけての生活と、生活を取り巻き、生活に関係をもつと思われる社会や経済環境の変化をたどっています。どのような経緯で生活が変わり、今日に至ったかのあらすじを客観的情報をもとに記しています。
現代日本生活史
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基礎データ・関連データ
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現代日本生活史(再改訂版)
20200823公開
 
現代日本生活史
基礎・関連データ
 ●旧版は次から (別ウインドウが開きます))
  現代日本生活史(初版)
  現代日本生活史(改訂版) -グラフ追加と文言修正

 「現代日本生活史」ではできるだけ客観的な情報にもとづいて生活に関する経緯を記述しようとしています。その中心となる統計データは、戦後から平成時代にわたって、データの範囲で長期にグラフ表示し、考察しました。

 長期間に及ぶ統計グラフなどに関しては、複数箇所で言及していても、そのグラフがふさわしいと思われる箇所に掲載しています。なお改訂版では、グラフを追加するとともに、グラフを重複させる箇所を増やしました(わずらわしく感じるかも知れません)。再改訂版では、グラフを見やすくするとともに、バランスを調整しました

 記述内容については、長期にわたる内容を経緯がわかりやすいように1カ所にまとめているところもあります。そこでは時代が前後したりしています。

 データページを含め、このサイトで扱う情報は、人口と人口移動、世帯、就業状態、住宅、家計、消費、社会・経済状況、および地域状況などです。用いた情報は、公表されている統計データや白書、新聞記事、書籍、学術論文などです。それぞれの情報源の担当者の方々には、情報整備へのご尽力に敬意を表するとともに、感謝します。


 「現代日本生活史」作成のために用いた基礎データと関連データのグラフを掲載しています。現時点では、次があります。

  ○年齢層(世代)別人口推移-コーホート(20200712掲載)
  ○合計特殊出生率と15-49歳人口率の関係(20200715掲載)
  ○高齢世帯・小規模世帯に関する指標(20200719掲載)
  ○県内総生産・経済活動構成(20200723掲載)
  ○一人当たり県民所得・一人当たり県民雇用者所得(20200723掲載)
  ○共働き世帯-DINKS・DEWKS(20200727掲載)
  ○15-64歳人口(生産年齢人口)と15歳未満・65歳以上人口(20200801掲載)
  ○性比(20200801掲載)
  ○公務員数(20200807掲載)
  ○完全失業率(20200810掲載)
  ○女性の就業-労働力状態(20200817掲載)
  ○男性の就業-労働力状態(20200819掲載)
  ○東京都市圏・京阪神都市圏の人口動向(20200829掲載)
  ○新設住宅の戸数・平均床面積の推移(20200904)
  ○農家数・耕地面積の推移(20200910掲載)
  ○配偶関係の推移(20200916掲載)
  ○都道府県の人口移動(20200926掲載)
  ○製造業の動向-工業統計調査より(20201002掲載)
  ○商業の活動-商業統計調査などより(20201008掲載)
  ○サービス産業の活動(20201019掲載)
  ○従業地と常住地-通勤(20201106掲載)
  ○東京・大阪従業者の常住地(20201106掲載)

 出典は、最初のデータページ、およびそれぞれのグラフにも掲載しています。


サイト作成の意図

 「生活」を一口で言い表すことはできないことは誰もが認めるところです。でも、その全体像を描かなければ、「生活」がどうなっているのか、どうすれば「生活」にとって良いのかを知ることは難しくなります。

 今日の社会では当たり前のことが、かつてはそうではなかった、ということ、あるいはその逆のことがあります。また地域や国によっても、常識やものの見方は異なります。それにもかかわらず、あるいはそのために、「生活」に関する主張は、実態としては、それぞれの人が、自分の立場や考えのなかの「生活」を前提に、主観的に行われる傾向があります。

 日常の会話やニュースなどで紹介される主張や論説を聞いたとき、その根拠や経緯を確かめたくなるときがあります。また、それなりに理屈はあるのですが、別の見方もあって、なんとなくモヤモヤすることもあります。そのような、客観的な事実関係を把握しておきたいというような時に備えて、生活に関する基本的な事実関係をまとめておくことを思い立ちました。

 今日の社会には多様な価値観や立場があって、現状はそれらのバランスによって形成されてきたともいえますが、一方的な主張や原則論が優勢になったり、逆にあいまいなままに進んだりすることもあります。いずれの場合も、客観的な事実関係を踏まえた議論がまず必要だと思います。
 問題や課題に対して、なぜそのようになったかという検証や分析がないままに対応が行われるとすれば、それは対症療法にしかならなりません。生活を成り立たせる要因、今日に至った経緯を明らかにすること、生活と生活環境との関係を理解しておくことが、本質的な解決のために必要だと考えます。