現代日本生活史
第2次世界大戦後の昭和時代から平成時代の 生活変化を統計と資料でたどる
作成: 多治見 左近
生活は多様な側面をもつとともに、さまざまの社会的・経済的要因の影響を受けています。 このサイトでは、第2次世界大戦後から平成時代にかけての生活と、生活を取り巻き、生活に関係をもつと思われる社会や経済環境の変化をたどっています。どのような経緯で生活が変わり、今日に至ったかのあらすじを客観的情報をもとに記しています。 |
現代日本生活史 (いずれも別ウインドウが開きます) |
基礎データ・関連データ (別ウインドウが開きます) |
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現代日本生活史(再改訂版) 20200823公開 「現代日本生活史」本文使用のグラフのみ |
「現代日本生活史」の 基礎・関連データ一覧(分野別) ・ 概要(公開順) 本文使用のグラフのみ |
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●旧版は次から (別ウインドウが開きます)) 現代日本生活史(初版) 20200506公開 現代日本生活史(改訂版) 20200707公開-グラフ追加と文言修正 「現代日本生活史」ではできるだけ客観的な情報にもとづいて生活に関する経緯を記述しようとしています。その中心となる統計データは、戦後から平成時代にわたって、データを利用できる範囲で長期にグラフ表示し、考察しました。 より詳しいデータを「基礎・関連データ」でグラフにしていますので、あわせてご覧ください。(「基礎・関連データ」では、Webサイトなどから電子データが利用できるものをおもに利用しています。) 長期間に及ぶ統計グラフなどに関しては、本文の複数箇所で言及していても、そのグラフがふさわしいと思われる箇所に掲載しています。なお改訂版では、グラフを追加するとともに、グラフを重複させる箇所を増やしました(わずらわしく感じるかも知れません)。再改訂版では、グラフを見やすくするとともに、バランスを調整しました。 記述内容については、長期にわたる内容を経緯がわかりやすいように1カ所にまとめているところもあります。そこでは時代が前後したりしています。 データページを含め、このサイトで扱う情報は、人口と人口移動、世帯、就業状態、住宅、家計、消費、社会・経済状況、および地域状況などです。用いた情報は、Webサイトなどでも公表されている統計データや白書、新聞記事、書籍、学術論文などです。それぞれの情報の発信者の方々に敬意を表するとともに、情報源の担当者の方々には、情報整備へのご尽力に敬意を表するとともに、感謝します。 なお文中のグラフは、いずれも独自に整理、加工しており、それに伴う誤りの責任は制作者にあります。 |
*グラフは、いずれも独自に整理、加工しており、それに伴う誤りの責任は作成者にあります *出典は、最初のデータページ、およびそれぞれのグラフにも掲載しています 掲載しているデータ(グラフ)は次です(公開順) 年齢層(世代)別人口推移 合計特殊出生率と15-49歳人口率 高齢世帯・小規模世帯 県内総生産・経済活動構成 一人当たり県民所得・県民雇用者所得 共働き世帯-DINKS・DEWKS) 生産年齢人口と非生産年齢人口 性比 公務員数 完全失業率 女性の就業-労働力状態 男性の就業-労働力状態 東京都市圏・京阪神都市圏の人口動向 新設住宅の戸数・平均床面積の推移 農家数・耕地面積の推移 配偶関係の推移 都道府県の人口移動 製造業の動向 商業の活動 サービス産業の活動 従業地と常住地-通勤 東京・大阪従業者の常住地 家計状況の推移 品目の購入先推移 公示地価の推移 所得税・法人税 産業分類・職業分類別就業者 産業連関表から |
輸出と輸入 国際収支) 経済活動別国内総生産 就業者数・雇用者数、労働時間 住宅事情(戸数など) 住宅事情(住宅規模) 住宅の建築時期 住宅と世帯 廃棄物と処理 自然災害(気象災害と被害地震) 気候(気温と降水量) 漁獲量 食料供給 単身勤労者世帯の家計 地域別、家計状況の推移 エネルギー消費・供給 世界のエネルギー消費・供給 人口推移 世帯の基本的構成 生活時間 夫婦の生活時間 社会生活活動の行動者率 単独世帯人口率 単独世帯の配偶関係-1/2 年齢階級別家族関係など 非正規雇用 法人企業の内部留保・給与など 年齢層別人口推移(2) 法人企業の配当など 年齢階級別の就業者数 年齢階級別従業上の地位 |
●サイト作成の意図 「生活」を一口で言い表すことはできないことは誰もが認めるところです。でも、その全体像を描かなければ、「生活」がどうなっているのか、どうすれば「生活」にとって良いのかを知ることは難しくなります。 2020年に新型コロナウイルスの感染が拡大したことを契機として、社会・経済が大きく揺れています。これまでの体制、システムの変更が迫られ、価値観も変わりそうな気配があります。とはいうものの、それまでのの体制、システムや価値観が、徐々に変質し、見直しを迫られ続けていたことも確かです。新型コロナによって、それがいよいよ逃れられなくなったともいえます。 |